テニスクラブが無くなる！？
ここ最近、テニス愛好家をとりまく状況は大きく悪化してきています。その大きな変化の一つがテニスコートおよびテニスクラブの減少が挙げられます。東京城南地区に限って言えば次の表のような状況です。
廃止縮小の背景となっているのは�仝朕優�ーナーが、相続税の支払いのためにクラブを閉鎖後売却��企業系の大型クラブの閉鎖があるとのことで、詳しくはテニスシンポジウム実行委員会の報告書で参照できます。また報告書では都会周辺でこの5年間に２１カ所のテニスクラブが閉鎖し、1万人以上の会員がテニス難民となるとも書かれています。（2000年時点）上記表中のテニスクラブ廃止・縮小も2000年以降に起こっていますので、今後更にテニスクラブの廃止・縮小は進んでいくと思われます。
競争率の激化する公共のコート
テニスクラブが無くなればそれまでの利用者は公共（自治体の所有するものや簡保、健保、厚生年金組合の施設含む）のテニスコートを利用するようになるのは当然のこと。もともと競争倍率の高かった公共のコートがさらに取り辛くなっているの実情です。平日の昼間でさえ空きコートが無いといった状況です。でもこういった公共のテニスコートもこの先ずっと存続するとは限りません。所有する自治体および組合の財源が悪化すれば当然どこかを切り詰める必要が生じてきます。テニスコートなんて一度作ってしまえば経費は掛からないと思うかもしれません。ところが広大が土地を使用するわけなので当然固定資産税が掛かってきます。コート1面でおよそ200坪、首都圏の平均的な住宅地30坪の6件分に相当します。さらにオムニコートの場合5年程度で人工芝が擦り切れて改修が必要になってきます。改修費は1面当たり数百万円になります。そのほか人件費、光熱費も掛かってくるのですが、当然利用者の負担だけでは賄え切れません。不足分は税金や保険組合等の基金から拠出しているわけです。今後老年人口が増大するに当たって自治体の介護負担が重くのしかかってきますし、年金にしても年金受給者の人口が増えるのに対し加入者人口が減るという逆ザヤ状態になってきます。「少子高齢化が進行すれば、年金制度を支える現役世代が減っていくことになりますが、世代間扶養の仕組みの下で、負担と給付の調整を行えば大丈夫です」と、年金のホームページでは説明してはいますが、本来健康増進の目的で作られた各施設に対しても見直しが掛かるのは必至でしょう。
テニスコートは減っていきます。テニスファンの皆さん、この先テニスが出来なくなったらどうします？
ここ最近、テニス愛好家をとりまく状況は大きく悪化してきています。その大きな変化の一つがテニスコートおよびテニスクラブの減少が挙げられます。東京城南地区に限って言えば次の表のような状況です。
| 名称 | 廃止、縮小の経緯 |
| 上野毛テニスクラブ | 廃業しマンション用地に転化 |
| 多摩川園ラケットクラブ | 廃業したあと緑地公園として開放 |
| 用賀グリーンエイト | �．�ラブ制の廃止、スクールとレンタルに特化。 �▲▲Ε肇疋▲魁璽箸稜兒漾�後に宅地となる。 ��インドアコートの改修（2面→3面） |
| 駒沢ロイヤル | �．�ラブ制の廃止、スクールとレンタルに特化 �▲魁璽般命瑤僚名�。宅地に転化 |
| 二子玉川園東急スポーツガーデン | 再開発地区のため廃止 ’06 |
| TIMBER Tennis | 廃止し駐車場に転化 |
競争率の激化する公共のコート
テニスクラブが無くなればそれまでの利用者は公共（自治体の所有するものや簡保、健保、厚生年金組合の施設含む）のテニスコートを利用するようになるのは当然のこと。もともと競争倍率の高かった公共のコートがさらに取り辛くなっているの実情です。平日の昼間でさえ空きコートが無いといった状況です。でもこういった公共のテニスコートもこの先ずっと存続するとは限りません。所有する自治体および組合の財源が悪化すれば当然どこかを切り詰める必要が生じてきます。テニスコートなんて一度作ってしまえば経費は掛からないと思うかもしれません。ところが広大が土地を使用するわけなので当然固定資産税が掛かってきます。コート1面でおよそ200坪、首都圏の平均的な住宅地30坪の6件分に相当します。さらにオムニコートの場合5年程度で人工芝が擦り切れて改修が必要になってきます。改修費は1面当たり数百万円になります。そのほか人件費、光熱費も掛かってくるのですが、当然利用者の負担だけでは賄え切れません。不足分は税金や保険組合等の基金から拠出しているわけです。今後老年人口が増大するに当たって自治体の介護負担が重くのしかかってきますし、年金にしても年金受給者の人口が増えるのに対し加入者人口が減るという逆ザヤ状態になってきます。「少子高齢化が進行すれば、年金制度を支える現役世代が減っていくことになりますが、世代間扶養の仕組みの下で、負担と給付の調整を行えば大丈夫です」と、年金のホームページでは説明してはいますが、本来健康増進の目的で作られた各施設に対しても見直しが掛かるのは必至でしょう。
テニスコートは減っていきます。テニスファンの皆さん、この先テニスが出来なくなったらどうします？
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